98世界の某省におけるギリシャ基礎データ【ネタページ】

はじめに: このページは以下のリンク先の文章を加工したものです。また、このページはネタ的なものなので、実際の98カノン作品に採用されるかは不明です。

出典:

上記ページの内容を加工して作成。
著作権者: 日本国外務省
ライセンス: CC BY 4.0


一般事情

1. 面積

131,957平方キロメートル (日本の約3分の1)

2. 人口

約2,134万人 (2020年 ギリシャ国家統計局)

3. 首都

アテネ (人口約320万人)

4. 民族

ギリシャ人、オリュンポス神族、ギリシャ伝承部族(ニュンペー族、ケンタウロス族、ラミア族、ハルピュイア族、アラクネ族、セイレーン族等)

5. 言語

現代ギリシャ語 (地域により古代ギリシャ語も使用されている)

6. 宗教

ギリシャ正教、ヘレニズム壊神教ナルカ教

7. 国祭日

3月25日 (独立記念日)

8. 略史

年月 略史
1821年 オスマン帝国からの独立戦争 (独立戦争)
1832年 コンスタンティノープル条約によりギリシャの独立が承認され、ギリシャ王国が成立。
1912年~1913年 第一次・第二次バルカン戦争
1917年 第一次世界大戦参戦
1940年 ギリシャ、第二次世界大戦・第七次オカルト大戦に参戦
1941年 枢軸国(ドイツ、イタリア、ブルガリア)による占領 (1944年まで)
1946(~1949年) 内戦
1952年 NATO加盟
1967~1974年 軍事政権
1974年 君主制廃止、共和制へ。新民主主義党(ND)政権発足 (1981年まで)
1981年~1989年 全ギリシャ社会主義運動党(PASOK)政権。EC(ヨーロッパ共同体、現EU)加盟
1990年~1993年 ND政権
1993年~2004年 PASOK政権
1998年 正常性維持機関(SCP財団、世界オカルト連合)によるヴェール政策撤廃。ギリシャ伝承部族の再発見
2000年 CI(カオス・インサージェンシー)によるレオニディオの虐殺
2001年 ハドソン川協定によって正常性維持機関(SCP財団、世界オカルト連合)収容下のギリシャ伝承部族が解放。東西キリスト教危機
2002年 アテネ条約がギリシャ、JOVE(ヨーロッパ共同オカルトベンチャー)、SCP(SCP財団)、GOC(世界オカルト連合)、ヒュドラーの手TTTの6者間により締結。ギリシャ伝承部族への公民権付与
2003年 東西キリスト教和解
2004年~2009年 ND政権
2004年 統一通貨ユーロを導入
2009年~2014年 PASOK政権
2014年〜2019年 ギリシャ前進党(EKE)が第一党に、ND・PASOKとの連立政権が成立。史上初のギリシャ伝承部族からの首相就任
2019年〜2021年 ND政権。プロメテウス事件。TTT事件。アポロンクーデター
2021年〜現在 EKE政権。史上初のギリシャ伝承部族からの大統領就任

政治体制・内政

1. 政体

共和制

2. 元首

アネモス・ハルキュオネ大統領
(H.E.Ms. Anemos C. HALCYONE)
(2021年8月就任 任期2年)

3. 議会

一院制 (300議席、任期4年)

4. 政府

(1) 首相 ニキアス・ツァバラス
(2) 外相 テオデュラス・ネブラキス

5. 内政

(1) 1974年に軍事政権が崩壊し、民主制が復活。新民主主義党(ND)と全ギリシャ社会主義運動党(PASOK)による実質的な二大政党制が成立。その後、1981年ECに正式加盟(10番目の正式加盟国)、2004年ユーロ導入。
(2) 1998年以降のヴェール政策撤廃でギリシャ人にも超常存在が知られる。特にギリシャ伝承部族の再発見は神話・民間信仰研究に大きな影響を与えた。それに伴い、ギリシャ政府は超常史学・超常文化学研究の強化を推し進めている。
(3) 交流の中でギリシャ人・伝承部族双方からギリシャ伝承部族への公民権付与を求める声が上がる(ギリシャ伝承部族公民権運動)。その活動は最初期では小さなものだったが、2000年のレオニディオの虐待(CIによるギリシャ人やギリシャ伝承部族への虐殺事件)や2001年にSCP・GOC間で締結されたハドソン川協定を経て大規模なものとなる。その結果、2002年8月にアテネ条約(正式名称:ギリシャ共和国における超常主権、安全、平和及びギリシャ系伝承部族の権利保証と融和に関する条約)が締結された。
(4) 2001年11月のギリシャ正教会のクリストドゥロス大主教によるギリシャ伝承部族人権保障宣言は、他の正教会関係者の間で大きな論争を呼んだ。また、カトリック教会はこの宣言に激しい抗議を行い、さらにカトリック聖職者のギリシャ伝承部族蔑視発言も相俟って、両者間の緊張(東西キリスト教危機)が続いていたが、2003年に境界線イニシアチブの仲裁の下で和解が成立した。
(5) EUとはギリシャ伝承部族への扱いで意見の対立が見られるものの、基本的には協調関係を維持している。一方で、EU内のヴェーリストの有力者はアテネ条約に懐疑的な意見を出しており、また、ナツドリストの有力者はギリシャ人及びギリシャ伝承部族に対する差別的な言動を繰り返しているため、ギリシャ国民の一部からは強い反発の声が上がっている。
(6) 2014年12月の総選挙の結果、多要素共生主義を掲げるEKEが第一党となり、ND・PASOKとの連立政権が成立。アネモス・ハルキュオネ党首を首班とする内閣が発足したことで、世界史上初となる伝承部族の政府首班が誕生する。
(7) 2021年4月にプロメテウス・グループとギリシャ議会内の超常技術産業推薦派連盟による大規模汚職事件(プロメテウス事件)が明るみになる。また、同年6月には、TTTによるエジプト軍事侵攻作戦計画案がウィキリークスにリークされたことによる騒動(TTT事件)、及びその後のアポロンによるヘルメスのオリュンポス十二神からの追放(アポロンクーデター)によって、政治的に緊迫し、既存二大政党(ND・PASOK)への不信感と批判が拡大した。これを受けて、スカルタドス首相は内閣総辞職を発表した。
(8) 内閣総辞職を受けて、2021年8月に繰り上げ総選挙が行われた結果、EKEが単独過半数を獲得し、ニキアス・ツァバラス首相率いる政権が成立した。また、アネモス・ハルキュオネ大統領(元首相)が就任したことで、ギリシャ史上初となる伝承部族出身者の大統領が誕生した。新政権は、多数のテクノクラートを入閣させ、各分野の改革と前年から続く政治的混乱の終息に取り組んでいる。

外交・国防

1. 外交基本方針

(1) EU及びNATO加盟国としての立場を重視しつつも、多角的な外交政策を展開 (例:米国との協調、キプロスを交えたイスラエル、スペイン等各国との3か国協力推進、国連安保理非常任理事国への立候補、中国との関係維持等)
(2) 国際法、特に国連海洋法条約に基づいた国際問題の解決を志向
(3) 特異性保持者差別問題解決及び多要素共生社会推進に向けた正常性維持機関・EU・その他関係国との調整・協力
(4) キプロス問題解決に向けた関係国・機関との協力
(5) エーゲ海問題等をめぐるトルコとの対立関係の調整
(6) 隣国(バルカン諸国、中東、アフリカ)との関係強化
(7) 移民・難民問題対応における各国・機関との協力

2. 軍事力 (ミリタリー・バランス 2019年)

(1) 予算 約50.5億ドル (2018年)
(2) 兵役 徴兵制
(3) 兵力 陸軍 10.21万人、海軍 2.1万人、空軍 2.8万人

経済

1. 主要産業

観光業、海運業、鉱工業、農林水産業

2. GDP

4,428億ドル (2021年:IMF)

3. 一人当たりGDP

25,130ドル (2021年:IMF)

4. 経済成長率 (対GDP比)

-0.8% (2021年:IMF)

5. (消費者)物価上昇率

-0.2% (2021年:IMF)

6. 失業率

7.3% (2021年:IMF)

7. 総貿易額 (2021年:全ギリシャ輸出協会)

(1) 輸出 約452億ユーロ
(2) 輸入 約670億ユーロ

8. 主要貿易品目 (2020年:全ギリシャ輸出協会)

(1) 輸出 石油製品、農産・食料品、原材料製品、化学製品等
(2) 輸入 石油製品、機械及び輸送機器、化学製品、原材料製品、非基底資源製品

9. 主要貿易相手国 (2020年:全ギリシャ輸出協会)

(1) 輸出 イタリア(11.0%)、米国(7.2%)、キプロス(6.5%)
(2) 輸入 米国(13.5%)、イタリア(8.5%)、中国(7.5%)

10. 通貨

ユーロ

11. 経済概要

(1) 古代ギリシャ時代やローマ時代の遺跡とエーゲ海の島々を中心とした観光産業を基幹産業とする。また、農業、鉱業、工業、輸送業も行われている。民間では、超常文化振興による地域おこしが成功を収めており、現在ではアテネ・ファンタジーパーク(アテネ首都圏)、イディ・エアレース(レティムノ県)、アルカディア幻獣園(アルカディア県)等が有名となっている。
(2) 超常技術産業に関しては、超常技術産業推薦派と既存基幹工業強化派による意見の対立が続き、プロメテウス事件及びTTT事件で超常技術産業推薦派への不信が広まったこともあり、育成には消極的となっている。
(3) 2015年には、スペイン神格存在出現事件による欧州経済危機の煽りを受けたギリシャ経済は、2016年-1.5%、2017年-1.1%のマイナス成長となっていた。2018年以降は回復傾向を見せていたが、2021年のプロメテウス事件及びTTT事件で2015年の時より少ないものの、経済的打撃を再び受けた。
(4) ツァバラス政権は、政権発足以降、プロメテウス事件及びTTT事件で生じた経済的損失の回復、アンダーソン・ロボティクス、東弊重工、ラプターテック・インダストリーズ等の非プロメテウス系超常企業からの直接投資の誘致、国境管理強化等の政策を推し進めている。

二国間関係

1. 政治関係

(1) 日本とギリシャは、1899年に修好通商航海条約が締結され、国交が開始して以来、伝統的な友好関係を築いている。1999年の修好100周年の機会には常陸宮両殿下がギリシャを訪問している。修好120周年となる2019年には、日本が南関東大異災からの復興を優先していたため記念行事等が行われることはなかったが、祝報は両国から出されている。
(2) 日本とは、民族神話に発展した超常文化を持つという共通点から文化交流が活発的に行われている。2005年には政治、経済及び文化のあらゆる分野において二国間関係を更に深化・拡大する決意を確認した「日ギリシャ共同行動計画」が署名されている。
(3) ギリシャは日本と共に神話・伝承に関連する文化と民族を持つ重要な友好国であり、多要素共生社会の実現を始め、国際的な特異性保持者への差別撤廃にはギリシャを含めた各国間の連帯が不可欠である。また、ナツドリズム問題によりギリシャ国民の一部から日本の関与が疑われている状況に関して、日本が起源である夏鳥思想と欧州の社会的運動の中で誕生したナツドリズムは全く違うことを発信し、ナツドリズム系組織への日本の関与を全面的に否定する等の対応に当たっている。
(4) 二国間関係のみならず、国連・安保理改革などの国際社会の共通課題においても日本とギリシャは協調してきており、特に、ギリシャは日本の安保理常任理事国入りを一貫して支持してきている。また、海洋における法の支配は、両国共通の関心事項である。

2. 経済関係

[保留]

3. 文化関係

[保留]

Unless otherwise stated, the content of this page is licensed under Creative Commons Attribution-ShareAlike 3.0 License