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特異例 ***号

番号: 特異例 [オブジェクトナンバー]号

回収時刻: 発見時の時刻を 可能であれば分単位で記入します

発見地点: 東京都千代田区 など 発見された自治体名までを記入します

取扱主体: 現在このアノマリーに対処しているのはどの団体なのかを記入します

異常分類: 日本特異例報告は独自の分類法を用いています。下部で詳述します

概説: アノマリーの説明 可能な限り簡潔に 政府は財団や連合ほど研究熱心ではありません

付記: 記述は任意です 補遺や附則などと同様の使い方です

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JAGPATO連絡事務局総裁・蔵部外火氏

日本超常組織平和友好条約機構(Japanese Anomalous Groups Peace and Amity Treaty Organization =JAGPATO)は、財団・世界オカルト連合・日本政府の三者が創設した平和機構です。発足から半世紀以上が経過した現在では、日本国内で公式に活動の認められた超常組織のほぼすべてが加盟しています。彼らの任務は、超常組織間での衝突を未然に回避し、もって日本の秩序安寧を保つことです。財団はJAGPATOに400名近い人員を出向させており、機構の運営や情報収集活動に従事させています。

JAGPATOの予算は加盟組織による分担金で賄われており、その大半は財団と世界オカルト連合によって負担されています。このような事情や設立経緯により、財団はJAGPATO内部でもっとも発言力の大きな組織の一つです。ただし、世界オカルト連合は財団とほぼ同等の発言力を持ち、多くの場合において財団の立場に対して反対を表明します。このため、JAGPATOを介した政府への政治介入等の試みは必ずしも成果を上げているわけではありません。

日本政府のJAGPATO内での発言力は著しく弱く、それは彼ら自身の性質にも原因があります。日本政府は単独の代表部を持っていますが、その内部には多数の要注意団体がひしめき合っています。複数の団体──警察庁特事調査部(警視庁公安部特事課)や、自衛隊の異常存在対策部隊など──が主導権を争っており、一枚岩ではありません。財団や世界オカルト連合は政府を警戒しており、政府の要求などに対して拒否権を有しています。

JAGPATOは複数の内部部門を抱えており、その中でも『防衛計画委員会』は最大の権限を持つ機関です。財団、世界オカルト連合、日本政府の各機関が委員──代表者を送り込み、加盟組織同士の安全保障関連事案について協議が行われる場です。JAGPATOによって行われるあらゆる制裁・規制はこの委員会で討議されており、上部機関である『日本超常組織理事会』は、それを追認しているにすぎません。

『日本特異例報告』は、JAGPATOが所有するライブラリーです。政府による管理下にあるアノマリーや、組織間で移譲されたアノマリーについての情報が記載されており、加盟組織間で共有されています。ただしその情報は必ずしも正確ではなく、ときに情報戦の材料として供される場合もあります。

『調停裁判所』は、JAGPATOによる主要業務のひとつである調停を担う部門です。その対象は、組織間の偶発的な戦闘から、オブジェクトの取扱主体を巡る対立に至るまで、多岐にわたります。財団諜報機関はJAGPATOへ事案が通報されることを一種の情報漏洩ととらえており、基本的に歓迎していません。ときに世界オカルト連合や日本政府は、不利な事案において、あえてJAGPATOへ提訴する戦術を取ってきました。財団も同様の戦術で、幾度かの勝利を手にしてきました。

現時点で、財団はJAGPATOを『必要悪』とみなしており、その存続に前向きです。世界オカルト連合も同様の姿勢を見せていますが、彼らの政治的工作は活発化してきています。

財団による影響力拡大の試みは、今後も継続されます。

 

【組織】

発足 1959年
本部所在地 東京都千代田区紀尾井町
構成人員 約1000名(うち600余名が財団・世界オカルト連合からの出向人員)
連絡事務局総裁 蔵部 ████
 加盟組織(201█年現在)  財団 日本支部
世界オカルト連合 極東部門
日本政府行政機関(以下記載)
 国家安全保障局 超常関連政策班
 内閣官房 内閣情報調査室異常部門
 内閣府 超常災害担当
 警察庁 特事調査部
 公安調査庁 第三部 特異案件対策室
 防衛省 国家高脅威情報収集委員会
 文部科学省 国立室戸研究所
 外務省 特異情報統括官
 国土交通省 緊急災害対策派遣隊 特事班
 経済産業省 大臣官房 非主流技術調査室
オブザーバー マナによる慈善財団 アジア本部 日本担当

【組織図】

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