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「東京事変」前史――"無帷の時代"の始まり

まず(メタ的な)この世界の成り立ちを、ざっくり説明しよう。1998年7月12日までの歴史は、我々のそれとほとんど同じだった。些細な違いはあれど、一般社会視点では修正可能なレベルであった。しかしこの日、ポーランドで巨大神格実体が出現したことで歴史は決定的に分岐した。ヴェール政策は崩壊し、それまで隠されていた真実が日の目に晒された。

古都クラクフをはじめに中欧各地が破壊され、数百万人が難民生活を余儀なくされる。

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しかしSCP財団やUNGOCといった正常性維持機関(NPrO)も無策ではなかった。ヴェール政策は常にその破綻に備えて運営されており、事前にBMプロトコルが準備されていた。NPrOはその政治力を遺憾なく発揮して社会不安の鎮静化を図り、段階的な情報開示と小ヴェールの断固維持を旨とすることで正常性の破綻防止を図った。また巨大な資本を持つMC&Dを加えた3者で、当時破綻しつつあったプロメテウス研究所の再建を行い、パラテクノロジーの拡散を防いだ。新生プロメテウス研究所とその後援者たるSCP財団・UNGOC・MC&Dの4組織は政財界へ大きな影響力を行使し、「四頭」(カルテット)と総称されるようになる。

ヴェール政策は約100年で崩壊し、次の100年紀たる21世紀はポスト・ヴェール時代と呼ばれた。一般社会にとって驚異、または脅威である諸技術や人種、土地等を巡っては国際会議や協定が結ばれ、次第に新たな一般社会へ受容されていくこととなる。国際連合超常問題特別総会はそのような国際情勢の中で催された。2001年9月1日からニューヨークの国連本部で開催されたこの会議は、ヴェール崩壊直後数年間の国際情勢を参考に、問題解決への方針を策定するためのものだった。国連加盟国の代表者のみならず、NPrOや超常関係組織、異常領域国家、諸人種の代表者が参加していた。しかしこの会議は9月11日に発生したマンハッタン次元崩落テロ事件によって中断を余儀なくされる。

SCP財団の分派であるカオス・インサージェンシーが引き起こしたこのテロは、マンハッタン島周辺の125万人を数日間異常領域へ幽閉した。GOCによって最終緊急事態対応手順であるピチカート手順が発令されたものの、諸組織の協力によって事態は解決され、辛うじて決定的破局は回避された。この事件は多数の死傷者、損壊を始め、9.11ショックと呼ばれる経済危機や航空業界の低迷をもたらした一方で、思想信条、彼帷・此帷、人種を超えた協調の基礎ともなった。国際連合超常問題特別総会も11月には再開され、ニューヨーク協定議定書が締結されている。

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狼狽する東アジア (frantic east asia)

2001年9月14日23時10分ごろ、北朝鮮の金正日総書記が急死

韓国では2007年11月の超常産業災害を巡るデモを切欠に「韓国革命」が勃発。
2013年4月3日には北朝鮮で超常災害

「東京事変」

2017年12月17日9時17分までに発生した東京地方複合性現実崩壊災害(東京大異災)によって、世界最大のメガロポリス東京は崩壊した。死者350万人、行方不明者650万人。被害総額は数千兆円と言われる。世界都市東京の崩壊は日本経済のみならず世界経済の不安定化も招いた。東京ショックと呼ばれる経済危機が発生し多数の企業が倒産。2年前の2015年に発生したスペイン神格実体事件や南シナ海戦争、2年後の2019年9月13日に発生した二大陸置換事象による諸資産の消失や二大運河の損傷などにより、世界は未曽有の危機に陥った。

SCP財団・UNGOC・MC&D・プロメテウスの所謂カルテット―四人組を始めとする官民の諸巨大組織はベイルアウト型金融財政支援を行うことで経済危機を最小限にすることを図った。しかしこれは市場寡占の進行を招き、批判の対象ともなった。他方では諸企業の没落に際して新興の企業が力を増し、10年前とは全く違った様相を呈するようにもなる。特に東京ショックの影響をもろに受けた日本は実質的なカルテット管理地域となった。

異災が続く旧関東平野—Tokjoは諸組織の実験場のようになる。異常災害によって生じたODSE(他次元空間探索)産業は巨大なビジネスチャンスを生み、21世紀のゴールドラッシュとなった。日本はここから得られる資源によって、復興の道を歩むこととなる。

TOKJO

諸組織、特に四頭に代表される巨大組織(MegaOrgs)が重きをなしている。

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